将来的には物価が上がるインフレになることが予測されていますが、過去、バブル崩壊以降のデフレ時には資産を現金で所有することが最も良いとされていました。インフレとは一定期間において、物価が持続的に上昇する経済現象のことで、デフレとは反対に物価が下落していく経済現象のことを示します。
仮に3,000万円のマンションを所有している場合、デフレになれば価格が段々と低下していくわけですが、インフレになると3,200万円や3,400万円など上がっていきます。同様に現金3,000万円を保有していた場合はどうなのか、そのまま持ち続けていた方が良いのかを考えてみましょう。
インフレになれば現金の価値は目減りする
インフレになればその価値は相対的に目減りしていくことになります。なぜ価値が目減りするかというと、現在3,000万円で購入できるものは将来インフレになり物価が上昇した時、同じ価格では購入できなくなるからです。そのまま現金で保有するよりも、不動産など物にかえて持っていたほうが価値を維持できると言えるでしょう。
不動産を購入するとしたら？
では実際に不動産を購入して所有することを検討する場合、すでに都心の不動産インフレは始まっていると言える状況から考えると、その物件が適正な価格かどうかを見極めることはとても重要です。
例えば築10～15年の物件を適正価格で購入できた場合、物件の値が上がることを狙って短期で売却してしまうより、10年程度長期で所有しておいても良いと判断できます。
現在は低金利であることも踏まえると、金融機関から融資を受けて購入したとしても賃貸住宅として経営すれば、家賃収入からローン残債を減少させる事もできます。長期的な目線で見れば、損をせずに資産を増やすことが可能であると言えるはずです。
本当に不動産投資がインフレ対策に繋がる？
資本主義経済での物価上昇率は、一般的に年2～4％程度と言われています。しかし超インフレ状態になった場合、10％を超える可能性も検討しておく必要があります。
この超インフレ状態になると、現金や預貯金などで保有していた場合、貨幣価値は目減りしてしまう事になりますが、不動産なら物価上昇に伴って価格が上昇することが見込め、さらに家賃収入として得る賃料も上昇することが考えられます。結果として資産価値を大幅に減少させる事なく、資産を所有しておく事に繋がると言えるでしょう。
現金で保有するよりモノの価値の上昇に期待が高まる
このような理由から、不動産投資はインフレに強いと言われていますので、現金で保有しておくよりも不動産にしておく事でリスクヘッジが可能になると理解できます。
