高齢者社会に備えた不動産投資!『長生き物件』のポイントとは?!

高齢者社会に備えた不動産投資!

プロが教える『長生き物件』のポイントとは?!

 

 

コロナ禍の中で緊急事態による飲食店の自粛に伴い、多くの飲食店が倒産の危機に追い込まれる中、テナント賃貸は厳しい生き残りをかけています。

 

まだまだ住まいに関してはテレワークが進んだとはいえ、都心の利便性や引越しの手間暇を考えると移住まで考えている方はごく一部のようですが、今後どうなっていくのかは誰にも予測がつかないところに来ています。

 

やはり長期的に不動産投資を考える上で、重要な『長生き物件』であるかどうかは非常に重要なポイントと言えます。

 

今回はそんなコロナ禍や高齢者社会に対応できる『長生き物件』のポイントについてお伝えします。

 

これから不動産投資を考える方はもちろん、現在物件を所有している方も最後までお付き合いください。

 

 

目次

 

  • コロナ禍に強い不動産投資とは
  • 高齢者社会による不動産投資への影響
  • 『長生き物件』を選ぶポイント

まとめ

 

 

  • コロナ禍に強い不動産投資とは

 

不動産投資には様々な種類がありますが、大きく分けると

・住居系不動産投資

・テナント系不動産投資

となります。

 

この二つの大きな違いは『人』に貸すのか『法人』に貸すのかといった点です。

 

新型コロナウイルスの影響で飲食店が倒産に追いやられたケースも多く、都心部のテナントで撤退してしまった法人は多く存在します。

飲食店の中でも特にチェーン店は時短営業により家賃が払えない店舗も出て参りました。

また飲食業界以外にもイベント運営会社などもイベント開催が出来ずに収入激減したりと、特定の法人は大きな壁にぶつかっていることもあり、テナント系の不動産投資は現在厳しい状況におかれております。

 

それに比べて住居系の不動産投資に関しては、ごく一握りの人はワーケーションを求めて郊外に行くことがあっても、ほとんどの会社員の方は在宅ワークになることがあっても、いつまた通常業務に戻るか分からないことから、転居することなく住み続けている方がほとんどです。

 

このように住居系の需要は以前にも増しており、在宅率が上がったことも影響して、より快適な住まいに住みたい気持ちが高まっているのではないでしょうか。

 

緊急事態宣言が延期される可能性もまだまだありますが、不動産投資をする上では、住居系の不動産投資が最適と言えます。

 

 

  • 高齢者社会による不動産投資への影響

 

次に考えなければいけないのが、日本人の高齢化がかなり進んでいることです。人口の3分の1近くが65歳以上の高齢者という時代を迎えております。

 

一昔前なら60歳を超えていると高齢者というイメージでしたが、最近の60代の方々は

見た目も若く、高齢者と読んで良いのか悩ましいものです。

 

多くの高齢者は年金だけでは満足な生活が出来ずに、仕事をすることを余儀なくされる方も多く、通勤にも便利な都心に近い、快適な環境の住居に住みたいといった需要は高いと言えます。

 

また『おひとり様』と呼ばれる単身者が増えていることや、パートナーを失った高齢者の方も増えてきている為、今後都心のワンルームマンションは需要が増す可能性もあります。

 

その際に重要になるのがエレベーターの存在や、防犯面を考えたセキュリティー、そしてインターネットで買い物をする時代になってきている為、インターネット環境の充実といった部分です。

 

このまま少子高齢化が進むと高齢者が人口の半数近くになり、働く高齢者が増え続ける日も遠くはありません。

 

 

  • 『長生き物件』を選ぶポイント

 

高齢者でも安心して住める住居のポイントは

 

・エレベーターがあること

・オートロックがあること

・宅配BOXが完備されていること

・インターネット環境が整っていること

・利便性が高い立地であること

 

このような項目が必須になり得ます。

 

こういった条件はアパートでは満たされないケースが多く、やはりマンションであることが重要です。

 

さらに駅徒歩10分圏内で、ターミナル駅に直通で行ける利便性の高いエリアであることが長期的に収益を上げることができる『長生き物件』であると言えます。

 

 

まとめ

 

今回は新型コロナウイルスの影響にも負けない『長生き物件』の特徴をお伝えさせて頂きましたが、いかがでしたでしょうか。

皆さんの投資用不動産探しの参考になればと思います。

 

いつかは迎えるご自身のセカンドライフ。

充実した日々を送れるかどうかは、今から始める早めの行動次第ではないでしょうか。

 

この記事は不動産投資マッチングサイトのエステートラブに掲載されました。