マンション経営に向いている業種とは？
不動産投資を知り尽くしたプロが解説します！
不動産投資を考えている方の中に「私に不動産投資は適しているのだろうか？」と考える方は多いのではないでしょうか。
誰でもやったことないことには抵抗はありますし、自分に向いているのかどうかを考えるのはごく自然なことです。
２０年近く不動産投資に携わっている経験から、不動産投資に向いている方や、向いている業種があることを知っています。
今回は、不動産投資の中でも『マンション経営』に絞ってお話をさせて頂きます。
これから不動産投資をお考えの方は特に最後までお付き合いください。
目次
はじめに
- 医師の場合
- 公務員の場合
- 上場企業勤務の場合
- 外資系企業勤務の場合
まとめ
はじめに
はじめに、向いている方についてお話をすると下記のような方になります。
・堅実な方
・仕事が忙しい方
・趣味を充実させたい方
・家族や友人との時間を大切にしたい方
・投資に時間を割くことが出来ない方
などなど挙げればキリがありませんが、一言でいうと『忙しい方』に向いています。
株やFXなどの投資商品と違い、目まぐるしく変動することがないので、信頼できる管理業者に任せていれば、オーナー様として特にやることはありません。
仕事に集中したいときに、株価が暴落してしまい、資産が目減りしていたとしたら、仕事に集中できなくなる可能性もございます。
つまり『忙しい方』には株やFX、仮想通貨などの値動きの激しい投資商品は向いてないと言えます。
では職種別にみていきましょう。
- 医師の場合
医師の方で忙しくない方はいないと思います。
ただ医師の方は年収が高いため、所得税・住民税がとんでもなく高いです。
不動産投資をすると確定申告をすることになりますが、その際、様々な出費を経費計上することで、帳簿上の赤字を作ることができ、確定申告の際に大きく税金を戻すことが出来ます。
高所得であればあるほど、税率は上がる為、経費計上することで戻る税金は増え続けます。
また金融機関からの評価は最高ランクで、他の業種の方よりも融資枠などが優遇されているのです。
こうした角度から見ても、医師の方は不動産投資に向いていると言えます。
- 公務員の場合
抜群の安定収入を誇る公務員。
安定はしていますが、大きく化けることも無い為、ゆとりある老後を過ごすには5,000万円以上必要とされている今の時代では、公務員だからといって老後も安泰という訳にはいきません。
金融機関からの好評価を活かしてどこまで資産を築けるかが、現役時代最大の分岐点となります。
公務員だからといって、何も資産運用をしないという時代ではありません。
- 上場企業勤務の場合
公務員同様、安定的な給与収入と様々な福利厚生などが人気の上場企業。
ただ、大きな組織だからこそ、上に這い上がれるのはごく一握りの人たちだけです。
多くの方が、公務員と大差ない資産形成しかできません。
安心できる老後を過ごすにはやはり、不労所得の早期確保がおススメです。
- 外資系企業勤務の場合
退職金制度のない外資系企業が非常に多いですが、退職金が無いということは、老後の資金作りは自分で行う必要があります。
さらに給与報酬は高いのですが、その分税金も高い為、節税の為にふるさと納税ばかりやっている方を多く見ます。
退職金が無い分、貯金をしているかというと、そうでもない方も多く、所得が高い分、生活水準も高くなってしまい、引退後は収入ギャップに耐え切れず、年金だけではとても生活は出来なくなってしまうでしょう。
また転勤が多い職種や業種の方は、マイホームを購入することがないかと思いますので、融資枠が多くある分、不動産投資を取り組むことをおススメします。
まとめ
今回は４つの業種で大きく分けて分類しましたが、共通する『忙しい』以外では、『安定している』か『所得が高い』という方に不動産投資は向いていると言えます。
つまり収入が安定していなく、暇な方には不向きと言えます。
毎日の煩わしい業務は信頼できる管理会社に任せて、悠々自適にプライベートを大事にしたい方におススメ致します。
信頼できる管理会社選びのポイントはこちらを参考にしてみてください。
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